ビットコイン(Bitcoin/BTC)

ビットコインが90万円台突破し、100万円台も時間の問題か?

ビットコイン(BTC)が価格上昇し90万円台突破

引用:https://jp.tradingview.com/symbols/BTCJPY/

ビットコイン(以下、BTC)の価格が上昇してきて、現在は6月10日以来となる90万台を回復しており、100万円台に突入も時間の問題のように思えます。

上記のBTCのチャート図のように、BTCは徐々に回復してきたのではなく大口の買い戻しがあったのように一気に高騰した印象になります。

需給関係の要因やETF(上場投資信託)結成への思惑、米国の機関投資家がBTCによるEFP取引を行なったことがBTC価格を押し上げられたと考えられます。

仮想通貨市場に世界最大ETF企業が600兆円率いて参入検討中かついに仮想通貨市場が動き出すのか 世界最大の資産運用会社として知られるETFプロバイダー「BlackRock(ブラックロック)...

またeToro(世界中の株式・為替・商品・BTCへ投資ができる世界規模のサービス)のアナリストは

「過去に類を見ないほどの仮想通貨相場が上昇する幕開けになるだろう」

と発言しており、ついにその時が来たといえるのでしょうか。

現在のビットコインチャートはこちら

ビットコイン(BTC)のチャートと相場価格ビットコイン(BTC)の価格とチャート TradingView提供によるBTCUSDチャート ...

BTC価格が上昇した要因であるEFPとは?

BTC価格が上昇した起因は、24日にCSSが報じた米国の機関投資家がBTCを使った世界初となるEFP取引が行われたことです。

EFP(Exchange For Physical)とは

石油や、貴金属などの現物取引と、先物取引の交換取引のことです。

ウォール街のトレーダーがよく使う手法であり、パッシブ運用(投資信託の運用方法の一つ)において、取引コストを削減し先に「先物」を取得しその後に「現物」を取得してポートフォリオを組みます。

金融市場では昔からの手法であり、大口注文をしても約定価格に影響受けることなく、投資家個人の好きなタイミングで売買できるため、効率的なリスクヘッジになります。

つまり、BTCが石油やゴムと並ぶ主要な金融商品として成長していく大きな一歩になるかもしれません。

今回そのBTCを使ったEFP取引を行なったのは

の2つです。

米シカゴ先物市場(CME)において「BTC先物」のポジションと同量の「BTC現物」にスワップ(交換)しました。

これまでは、BTC先物は現金決済のみしか認めていなかったので、BTC先物の有効期限が切れてもBTC現物ではなく現金で対価を受け取らなければなりませんでした。

ED&Fマン・キャピタル・マーケッツのブルークス・ダドリー氏は

私たちは普段「大豆」「麦」「長期債券」などによってEFP取引を行ってきました。

CMEにおけるBTCのEFP取引は仮想通貨のデリバティブ市場を成熟させる上で重要な一歩を踏みました。

と語りました。

これによりCMEではBTC先物の1日平均高が4−6月期に比べ93%上昇しており、問い合わせも殺到していることから、今後の金融機関による仮想通貨市場への参入が大いに期待できそうです。

専門家eToro(イートロ)による今後の展開とは

 

連日のBTC価格上昇を受けて、冒頭に触れたeToroのアナリストであるMatthew Greenspan氏はTwiiterにて「中・長期的な価格上昇」を示唆しました。

これはフォロワーによる

今回の上昇は今年の2月・4月とどう違うのか?」

という問いに対して、

「現時点では変わりはないが、今年から来年にかけて大幅な上昇が過去3ヶ月のチャートの凸凹を平らにしてくれるだろう」

と回答し「中・長期的な上昇」な専門家の発言に注目が集まりました。

確かに世界中において人気の高いeToroはFXレバレッジが400倍であり、取引方法が充実しておりますが、システムフリーズや肝心な問題に対応してくれないなど評判が悪いことでも知られています。

そのため完全に鵜呑みにするのは賢明とはいえないでしょう。

しかし現在では、今年の仮想通貨市場の躍進にかかるビットコインETF承認による機関投資家の参入障壁が低くなっており、これまでにない形で資金流入や資産運用により市場規模が拡大するのではないかと期待が高まっています。

仮想通貨に参入者はもはや金融業だけではない

仮想通貨ブームが到来してくると想定しているのか、香港に拠点を置く資産運用会Fusang Investment Officeも2018年第4半期までに「仮想通貨管理サービス」を提供すると発表しており

  • 野村ホールディングス
  • JPモルガン

も同様のサービス提供していくとして市場調査を開始してると報じられてます。

世界有数である仮想通貨取引所Coinbaseも今年7月からアメリカ・ヨーロッパの顧客に仮想通貨資産運用サービスを開始しており、徐々に仮想通貨の投資に適した環境が整いつつあります。

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ビットコインETFはもはや注目の的である

これまでに仮想通貨関連ニュースは、どちらかといえばネガティブな方が多く米国トレフェス調査会社によると、年末のビットコイン価格が130万円台から110万円台に下方修正していました。

今回のBTC価格の反発は

大口の売り方による買い戻し

の見方が有力補とされており、売りポジションを狙った投資家が高値更新のタイミングを諦め買い戻しに入るのは株式市場においても共通項です。

また最も注目が集まる米証券取引委員会(SEC)が「ビットコインETF」を承認するかどうかの判断日が8月10日前後になるとの説が強くこれはSECの申請ルールにより逆算できるわけです。

届けが出されてから45日以内、または必要に応じて、延長理由を公表した上で90日間に延長される可能性がある

今回のBlackRock社の文書提出日が6月26日のため45日後は8月10日になります。

そのため8月10日前後にETFに関するポジティブな生命が候補yされた際には、買材料視され今後のBTC相場を支える重要な要素となりそうです。

BTCは価格差が激しく個人での参入は厳しいがETFだったらできるだろうと心理的に売買を始める方が増え、売買できる選択肢が増えればアメリカドルのように極端な値動きは減少していきます。

連日仮想通貨メディアで取り上げられるビットコインETFは市場の関心が集まっているのはあるデータによってはっきりと現れてます。

Googleトレンドはキーワードごとに、期間ごとにどれだけそのキーワードが検索されたのか確認できるツールになっておりここに

「Bitcoin」

「Bitcoin ETF」

引用:https://trends.google.co.jp/trends/?geo=JP

を検索すると明らかにその差がわかるでしょう。

8月10日に向けてその関心はさらに高まることでしょう。

仮想通貨を支配するものとは

Blackrock社が参入すると報じられ、機関投資家の資金流入こそが仮想通貨業界を変革する影響力を持つと著者は確信してます。

なぜなら私たちは、仮想通貨市場が、為替市場における日間取引量の1%にも満たないことを自覚おらず、今後の成長率が未知数なのです。

よって、機関投資家などの大口投資家が仮想通貨業界に参入する兆候は、仮想通貨業界にとって好影響を及ぼすことでしょう。

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