ビットコイン

仮想通貨相場が下落するたびに過剰反応しすぎるあなたは必見!嘆きの裏側で着実に進むものとは?

仮想通貨相場を俯瞰的に理解できているだろうか

仮想通貨市場は9日、昨日の暴落相場が日本時間早朝まで続いたものの、ビットコイン相場が落ち着きを取り戻し、市場全体の下落にも歯止めがかかりました。

引用:https://jp.tradingview.com/chart/?symbol=FX:JPN225

今週は、CboeによるETF認可の延期ニュースを機に仮想通貨相場が冷え込み

「仮想通貨はすでに死んでいる

と嘆く人もいますが、果たして真実とは何なのでしょうか?

あなたが仮想通貨に興味を示していないということは、他の人も同じ考えでいる可能性が高く、ここでの思考の切り替えが億り人へ道を切り開くのかもしれません。

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ビットコインETF認可を焦るべきではない理由とは

2018年1月に日本の仮想通貨取引所大手コインチェックが引き起こした不正流出事件を受けて以来、ビットコイン価格は下落し、高騰するような面影は残っておりません。

また、米国Wall Street Journalは、「一部の仮想通貨取引所で数十の取引グループが相場を操作し、ここ半年に売買行為で少なくとも8億2500万ドルを稼いだ一方、多額の資産を失った人を生み出しました。」

と報じているように、価格操作の可能性など市場の不透明感も拭いきれず、仮想通貨プレイヤーが身を引いています。

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ですがこれからは、価格調整をしたのちに、一定基準に達しないスキャムと呼ばれる偽仮想通貨は、市場から淘汰されていき、ふさわしい環境が築き上げられてくるでしょう。

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また、仮想通貨の基盤技術であるブロックチェーンの持つ大きな可能性はもちろん、一定の基準をクリアした仮想通貨が再び大きな躍進を遂げることは、確実であると予測しています。

過剰反応しすぎで、儲けようと焦ってはいけない

米国初のBTC投資ファンド会社であるPantera CapitalのCEO、Dan Morehead氏は、BTC相場暴落とビットコインETFの将来について、

「一番忘れてはいけないのがBTCはまだ早期段階にあるベンチャー商品でありながらも価格変動が激しいため、皆が価格の変化に過剰反応するのも無理はありません。

今までずっと慎重な態度を取っていたSECからのETF申請否決は、珍しくくありません。」

「ビットコインETFの実現はまだまだ程遠く、1万年以上存在し続けてきた「」ですら、つい最近の2012年一番新しく承認されたETF商品であります。」

と、述べました。

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また今週の仮想通貨相場の下落はビットコインETFのせいではないとする説もあります。

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海外メディア観点から見た仮想通貨

ETFの実現性は乏しい意見もありますが、市場はETF承認延長後の日程を意識しており、トレンド転換の重要な情報になっており以下のことから分かります。

  • 1.昨日開示されたCboeのVanEck版ビットコインETFに関するSECの公式文書によれば、7月2日から募集された「パブリック・コメント」になんと1,300通以上届いており、それらを無視して決定するわけにいきません。

 

  • 2.SECは、日本時間先週の金曜日に発表された取引所Bakktの業務申請に労力を持っていかれ、ビットコインETF申請を慎重に検討している可能性があります。

 

  • 3.「クリプト・ママ」と呼ばれるSECのPierce委員が唱える「異議」は人気を博し、委員会はそれを無視することができず、慎重に審議する必要があるとも思われます。

以上の点から、「延長・延期」という今回の決定は、SECが真剣且つ十二分に考慮・審議を行ってから判断を下すと言えるでしょう。

仮想通貨取引所の流動性からみても、香港の仮想通貨取引所ビットメックスにおける1日のビットコイン(BTC)の取引高が8日、100万BTCを超え仮想通貨相場全体が低調な中、 2週間で2回も大きなマイルストーンを達成しております。

これに対して、ビットメックス共同創業者のCEOアーサー・ヘイズ氏は、

「顧客のニーズに真摯に耳を傾け、仮想通貨市場に多様性をもたらす革新的な金融商品に対する需要が高いことに気づき、それに即した我々のコミュニティーが立ち上げた新商品たちのおかげだろう」

と述べました。

仮想通貨取引所BitMEX(ビットメックス)とは?特徴や登録方法を解説仮想通貨取引所BitMEX(ビットメックス)とは?BitMEX(ビットメックス)とは、香港に拠点を置く仮想通貨取引所です。 ...

ここで触れてる新商品とはなんだろうか?

大きく分けて二つあります。

「イーサリアム(ETH)とUSDのパーペチュアル・スワップ

EThを保有しなくても、ビットコイン(BTC)を保有してればETH価格でレバレッジをかけることができる

アップスとダウンズ」

「アップスとダウンズ」は、コールとプットオプションの利用を促し、アップス(Upside Profit Contracts)は、株のコールオプションと同じようにトークン所有者に対して、事前に決められた期日に決められた価格で仮想通貨の購入をする権利を付与しされる

ダウンズ(Downside Profit Contracts)は、株のプットオプションと同じように、トークン所有者に対して特定の期日に仮想通貨を売る権利を与えます。

利用者のニーズを掴み、独自サービスを展開した結果、他取引所よりも人気ぶりが出たのでしょう。

仮想通貨に見切りをつけるのはまだ早い

米国公認会計士協会のThe American Institute of CPAs(AICPA)が依頼した調査代行会社(The Harris Poll)が行ったアンケート調査では、投資を行う予定の米国人は約35%に達し、その内5%は仮想通貨も投資対象としていることが判明しました。

現時点での投資先(投資予定先)は、

  • 不動産(19%)
  • 株式(16%)
  • 国債(10%)
  • ETF(8%)
  • 仮想通貨(5%)

と、仮想通貨投資はまだまだ人気がないことが伺えます。

しかしアメリカ人の約半数は、仮想通貨に精通していないというデータが出た一方で、仮想通貨を知っている人の割合は約42%となり、その内24%は価格上昇を期待し、内29%は下落を予想しています。

35%以上の米国人が、仮想通貨投資はボラティリティが高くハイリスクだと認識しているという結論に至り、徐々に仮想通貨が投資対象として浸透していることが伺えます。

誰かが仮想通貨投資を始めれば、それは広がっていくものであり時間を要するでしょう。

ビットコインでさえ画期的なものでさえ5年以上の年月がかかってきた訳で、これからに期待しましょう。

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