本記事では、仮想通貨ワンコイン(OneCoin)についての上場する予定の取引所やトークンセールに関する最新情報を紹介していきます。
目次
仮想通貨ワンコイン(OneCoin)の上場は実現されたのか？
引用：OneCoin
仮想通貨ワンコイン(OneCoin)の、10月8日に予定されていた上場が計画通りに実行されていない事が発覚しており、ワンコインの公式サイトにも一切の上場に関する情報が記載されていないといった問題が起こっています。
https://twitter.com/manami_mar09/status/1049507940254642177
ワンコインの上場する予定だった取引所は、今まで閉鎖していた「XCOINX」と呼ばれる所でしたが、XCOINXは2018年10月29日現在も閉鎖中であり、公式サイトを訪れても以下のような画面しか表示されないようになっています。
引用：XCOINX
このように、ワンコインが予定通り計画を実行していない事から、批判の声が「OneCoin Debate」という名のサイト上で多く募ったりもしました。
仮想通貨ワンコイン(OneCoin)とは？
引用：OneCoin公式サイト
仮想通貨ワンコイン(OneCoin)とは、ヨーロッパ、アジア、中南米、アフリカに主要な市場を持つグローバル企業「OneCoin Limited」とマーケティング企業である「OneLife Network」によって2014年に作られた仮想通貨です。
ですが、ワンコインの創業者であるルージャ・イグナトア氏は2016年4月に逮捕されており、ロンドン市警によって投資スキームに違法性があると発表がありました。
そこから「ワンコインは詐欺ではないのか」と巷で噂となり、2018年1月にはワンコインの事務所にEU犯罪対策部門による強制捜査が入った結果、「ねずみ講詐欺」「出金詐欺」といった事実が発覚したのです。
仮想通貨ワンコイン(OneCoin)のICO用ホワイトペーパーが公開される
その後、ワンコインではトークンセールのサイトにて、独自トークンである「OFCトークン」を売り出す為の2018年版ホワイトペーパーが公開されました。
OneCoinのICOではトークンセールが4つのフェーズに分かれており、2019年1月までの期間でOneCoinのOFCトークンが売り出される予定となっています。
そして、2018年10月30日現在はそのトークンセールの第2ラウンドに突入しており、カウントダウンが始まっているようです。
仮想通貨ワンコイン(OneCoin)のロードマップ
ワンコインのトークンセール用ページには、トークンの概要から今後のロードマップまでが記されており、OFCトークンのトークンセールが終了後、2019年1月から2020年1月までにかけてOFCトークンとOneCoinとの交換が行われる予定となっています。
上記のロードマップを要約すると以下の通りです。
2019年1月8日〜7月7日
- 獲得したOFCがワンコインに転換され、その内の20%が解放される。
- その転換後のワンコインの80%は6ヶ月間保存され、その間5%のワンコインが追加される
2019年7月8日〜10月7日
- 保存していた80%のワンコインの内の30%が解放される。
- 残りの50%にあたるワンコインは3ヶ月間保存され、10%の追加コインを受け取れる。
2019年10月8日〜2020年1月7日
- 保存していた50%の内の30%が解放される。
- 残りの20%にあたるワンコインは更に3ヶ月間保存され、15%の追加コインを受け取れる。
2020年1月8日
- 保存していた残りのワンコインが全て解放される。
このように、OFCトークンのトークンセール終了後はそれをワンコインへと転換していく段階に入り、それらが2020年1月8日に完了するよう予定されています。
しかし、これも本来予定していたスケジュールから引き延ばしにされている模様であり、引き続き不透明な状況は続いているようです。
ワンコイン(OneCoin)のLINEグループにてトップが退会したという情報も
10月25日、ワンライフ(OneLife)のメンバーとなった方の運営するブログ「仮想通貨ワンコイン (OneCoin) 実際に投資して分かったことブログ」では、ある拠点のLINEグループからグループ内ツリーの最上位に当たるトップが相次いでグループを退会したと記されています。
同ブログには他ユーザーによる様々なコメントが各記事に寄せられており、ワンコインに対する不満は益々高まっています。
仮想通貨ワンコイン(OneCoin)の現状まとめ
ワンコインはこれまで「ねずみ講詐欺」として疑いをかけられてきましたが、今回予定通りの上場を果たせなかった事や、とあるグループでのトップの退会などもあり、ますます不透明性が高まっています。
また、海外のメディアでも「世界最大のポンジースキーム」と称されたりするなど、引き続き注意が必要なプロジェクトだと言えるでしょう。
