イーサリアム(Ethereum/ETH)

ETHやアルトコインに勢いが回復?BTCの2%上昇で仮想通貨全体へも影響が?!

BTCが久々に2%の上昇を見せる66百ドルを上回る価格となりました。同時に仮想通貨の主要であるETHにも上昇の変化が現れています。BTCが与える仮想通貨市場全体の影響とは?今後の仮想通貨の値動きはどうなるのか大胆予想!

BTC2%の上昇で仮想通貨全体の推移に変化?

BTC2%を上昇しETHなどの主要な仮想通貨にも価格への影響を与えているようです。ETHは個々の所2万ドルを割る価格で安定をみせていましたが、昨日117日のチャートでは久々に2万ドルを上回りました。

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BTC2%上回ったチャートはこちら。

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BTCの価格推移に対しここ数か月予想され続けていることは、停滞状態からのブレイクアウト。1年間の傾向を見るとBTCは年頭のバブルを境に緩やかな下降トレンドを続けながら、5月の9千ドル突破、6月に5千ドルを割りそのあと7月に83百ドルの高値に回復し、以降は6千ドルの前半から後半を上下する停滞状態にあります。

9月に一度7千ドルを超える上昇をみせ、これがブレイクアウトの前兆とも考えられましたが、また平行線を描く安定状態をしめしています。特徴的なのは下降トレンドを緩やかに描きながらもほぼ3カ月おきにゴールデンクロス状態が現れ、買いのタイミングを明確に表示しています。

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ETHBTCは今後どんな風に発展していくのか?

BTCの行方

前述でも記載した通り、BTCは現在68百ドルあたりを頂点として低迷状態が続いているように感じられます。ここにきて専門家の間ではBTCは安定した仮想通貨の地位を確定しつつあり、先物取引と同様に長期戦での投資に利益があるとする見方が強くなってきています。

その証拠に少なくとも毎年年末から次年度初頭にかけて価格ランニングがありそのたびにBTCは底値を上昇させてきていました。この傾向は2011年8月頃から表面化し始め、これまでに2度の顕著な高騰パターンを記録しています。

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上記のグラフには過去にBTCが高騰したパターンを基に、長期投資においての価格推移予想を示したものです。ここから読み取れるパターンの1つ目は、第一次高騰期(201111月~201311) の上昇トレンドで、728日間において52515%のコインの増加を記録しました。

2つ目は第二次高騰期(20151月~201712)1057日間で、12800%の通貨増加により衝撃的な高騰ランニングを記録し、一般的にこの時期をBTCバブルと称しています。

この2つの顕著な強気相場を統計に、BTCの将来性を予想すると上昇%に応じて3つの仮説が立てられることをグラフに表しています。専門家はシナリオ1.86千ドル(977万円) 、シナリオ2.37万ドル(4200万円) 、シナリオ3.145万ドル(16500万円) 2023年までにBTCがかつてない金融バブルをもたらすとする大胆予想をたてています。

ETHの行方

BTCの高騰は仮想通貨全体にも影響を及ぼしますが、BTCの次に主要コインとして扱われるETHも例外ではありません。10月中旬からのETHのチャートをご覧いただくと前半は横ばい状態を保っていますが、11月に入り上昇トレンドが現れ始めます。

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BTC上昇と時を同じくして出来高も上昇し注目が集まる中、第一のネックラインだった2万ドルを突破します。この右肩上がりのトレンドはすでにダブルトップ状態にあるため近々下降を見せると考えられています。

全体の傾向としては上昇トレンドにのっているため、短期の売りと買いをタイミングよくすることで資産運用を効率的にできる時期に来ているといえるでしょう。

2018年最後にBTCはバブルを迎えるのか?

BTCの価格低迷から専門家の間でも様々な予想が飛び交う中、仮想通貨市場全体としてはBTCは強気相場であるとする姿勢は崩していません。年末までにBTCの高騰があるとすれば、1212日にリリースされるインターコンチネンタル‧エクスチェンジの開発した決済システムBakkt取引プラットフォームのタイミングになるという見方が強いようです。

このニュースは金融関係と仮想通貨市場に今後のBTCの価格推移を動かす機動力になるとして大きな期待がひろがっています。

 

SEC(米国証券取引委員会)が仮想通貨の勢いを止める?

主要コインやトークンなどがBTC上昇の影響を受けて高騰傾向にあるなか、いまだ懸念されることはSECの仮想通貨への対応です。

米国証券取引委員会(SEC)ディレクター、ウィリアム‧ヒンマン氏は、D.C. Fintech Weekの会議で、個人または企業がリターンを期待できるようにするための手段として認められるトークンは、確実に安全という保障がなければならないとしています。

Yahoo Finance crypto summitに参加したヒンマン氏は、カンファレンスの中でもデジタル通貨の資産価値を認めながら形のないものへ投資することのリスクも明確に指摘。テクノロジーの進歩によってもたらされるイノベーションを賞賛するとともに、多くの偽造や詐欺が横行する可能性も危惧しています。

SECが規制緩和に踏み切れない理由として2つの観点からトークンや仮想通貨のリスクについて説明されています。

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投資する物質が明確でないこと

先物投資の資産運用を例にあげ、オレンジ生産に投資をするパターンと比較した見解がしめされました。オレンジ生産であれば、投資家は受け取る利益を概算することが可能です。不透明で利用価値が不明な商品やシステムに投資をすることは大きなリスクを伴います。投資を潤滑にするためには、確固とした構造が成り立っていることが必須とする見方から、SECのトークンへの規制が確固とした体制に落ち着かないことを指摘しています。

デジタル資産投資はシステムを確立してからトークンを作るべき

既存のトークンは開発するシステムが不透明のままトークンを株式のように生産することに焦点が置かれています。この方法は現存するビジネスモデルをリバースする形態であり好ましくないと指摘。本来ビジネス構造、システムの構築、それを完成するために投資を募るという流れが正当であるとヒンマン氏はトークンビジネスの矛盾を解説しています。

法定通貨価値のないトークンを先物取引のように取り扱う事業を推進させるべきでないとする見解からSECは仮想通貨全体への規制に対しても二の足を踏んでいることを明かしました。

ICOやトークンが拡散するには時間がかかる?まとめ

米国投資家の参加によるトークン販売を開始した初期コイン‧オファリング(ICO)プロジェクトは、SECによる取り締まりでプロジェクト破綻や中止に追い込まれる可能性が高まってきています。

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多くのトークンは先週520%の利益を記録しましたが、トークンに関する規制上の不確実性と性質は、SECが新しいガイドラインを発表する度に、短期間でトークン価値の低下を招く可能性も否めない事実です。

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