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イーサリアムの今後は?その価格推移と通貨の特徴・将来性

ポテンシャルが高いイーサリアム

現在の仮想通貨市場で時価総額2位となっているのがイーサリアムです。

イーサリアムの時価総額は2018年3月時点でおよそ9兆円規模となっており、これがちょうど日本のソフトバンクやキーエンス辺りの時価総額と同じ水準です。

現在このイーサリアムは、仮想通貨で資金調達をするICOのプラットフォームとして多く利用されています。

引用:https://coinmarketcap.com/tokens/

上記の図のように、既存のトークンのプラットフォームのほとんどがイーサリアムベースなのです。

それ以外にも、イーサリアムはアプリケーションへの応用や金融システムへの応用であったり、また、企業の業務スライドを代替えする可能性を持っていたりと、今後のポテンシャルが十分な仮想通貨だと言えるのです。

では、以下よりそんなイーサリアムについてを詳しく見ていきます。

イーサリアムとはどんな仮想通貨なのか

イーサリアムは、当時ビットコインやその根幹技術であるブロックチェーンを研究していた「ヴィタリック・ブテリン」によって考案されました。

そのヴィタリックの頭にあった構想は、一言で表すならば「分散化」です。

ビットコインによって分散されたのが「お金・貨幣」ですが、それ以外にもあらゆるプラットフォームを中央集権型から分散型へとシフトしていくといった構想であるのがこのイーサリアムなのです。

イーサリアムを支えるスマートコントラクト

イーサリアムがプラットフォームを分散化させていく為の根幹技術が「スマートコントラクト」です。

スマートコントラクトとは、「賢い契約」と訳すこともできますが、それは仲介管理者を抜いて一連の取引を行うことができる革新的な概念です。

つまり、それは管理者抜きで取引を可能にするものです。

今までの契約は、相対で直接会って契約書を交わすことから始まり、続いてインターネットによる電子取引が登場しましたが、そこには必ず仲介会社の存在がありました。

そしてこのスマートコントラクトでは仲介者不在のインターネット取引を実現させられるのです。

イーサリアムのETHは燃料通貨

イーサリアムの通貨単位は「ETH」で、その役割は主にイーサリアムのブロックチェーン内で流通する「燃料」です。

なぜ、燃料という表現をするかというと、既存のビットコインのように単純な決済や送金で利用されるだけではないからです。

それらに対してETHはそのプラットフォーム上にある経済圏を動かす為にあり、ユーザー同士がそこで通貨のやり取りをする為に存在するのです。

よってイーサリアムのプラットフォーム自体の価値が上がらなければETHの価値も上がりませんし、プラットフォームを利用しなければETHの必要性も低くなるのです。

イーサリアムの今後はどうなる? 2018年に価格は上がるのか

さて、イーサリアムの今後の価格ですが、中期的に今後も上昇していくというのが筆者の見解です。

なぜなら冒頭で述べたように、イーサリアムはICO市場ですでに大きなインフラを築いているからです。

ICOでは、あるブロックチェーンをベースとしたトークンを発行する必要がありますが、そのベースとなっているのは現状ほとんどがイーサリアムです。

大型のICO案件でも、ホワイトペーパーを見ると使われているのはほとんどがイーサリアムであり、今後ICOトークンの基軸通貨的役割を担う可能性も十分あるでしょう。

大型ICOでの資金調達となると、イーサリアムベースの場合相応にETHの調達が必要になりますので、ICO市場の上昇で比例してETHの価格上昇の期待が持てるでしょう。

なお、2017年のICOでの調達規模は6,000億円程でしたが、2018年は2月の段階で既に2,000億円の規模まで来ています。

ただ、そういった観点だと今後各国でのICOに対する規制などに影響される可能性があるのが懸念点です。

実際に日本でもこれ以上詐欺的なICOに好き勝手されては困るので、ついに金融庁もICOに対する規制の動きを示しました。

私達の貴重なお金という資源を適切に再分配しなければ日本は回らなくなりますからね。

なので、規制とはいっても良い方向に向かって各国が整備していくようになれば、投機的なマネーの流入は一時的に減っても、長期的にICO市場にリスクマネーを引き込める可能性が上がるのではないかと筆者は考えています。

さらに、もう一つ注目されているのがアプリケーションでのイーサリアムの応用です。

イーサリアムのブロックチェーンはアプリにも応用することができ、それはスマートコントラクトによって管理者を不在にして動き続ける革新的なアプリケーションです。

そのような概念を分散型アプリケーション(Decentralized Applications)を略してDappsと呼んでいます。

以上の2つの可能性からETHはまだまだ成長の余地があると考えています。

イーサリアムを購入できる取引所

イーサリアムは日本でも多くの取引所が扱っています。

現在ほとんどの主要な国内取引所ではイーサリアムの取り扱いがされており、

「bitFlyer」

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「QUOINEX」などです。

続いて海外の取引所ですが、基本的に主要な取引所であれば取り扱いはされています。

下記図の通り、取引ペアやその取引所毎のシェアを見ていくと、主にBTCとのペアが多く「OKEx」や「Huobi」「Binance」で多く取引されています。

引用:https://coinmarketcap.com/currencies/ethereum/#markets

上記のコインマーケットキャップでのマーケット情報を見ると、ほとんどの取引所でイーサリアムは扱われており、ロングテール上にバラバラと複数の取引所が連なっています。

イーサリアムのおすすめウォレット

そして、イーサリアムを保管する為に用いるのが「ウォレット」です。

このウォレットは他人に管理してもらうものではなく、自分で管理するもので自己管理が極めて重要です。

さて、おすすめのウォレットですが、「MyEtherWallet」というものがあります。

https://www.myetherwallet.com/

こちらは日本語の対応もありオフライン送出もできます。

イーサリアムを購入した後それを使ったICOや無料でトークンが受け取れるAirDropに参加する際にイーサリアムのアドレスが求められるので、それらに参加する為にはこのウォレットを用意することから始めなければいけません。

: https://finte-x.jp/3183

イーサリアムのマイニング

イーサリアムはビットコインと同様マイニングによって新しいイーサリアムが生み出されており、そのコンセンサスアルゴリズムも現段階ではビットコインと同じプルーフ・オブ・ワーク(PoW)です。

PoW方式でのマイニングであることはビットコインと同じですが、イーサリアムのマイニングは相対的に難易度が低く、一般的なパソコンで十分に作業ができます。

それに対してビットコインはスペックの高いコンピューターが必要なのです。

しかし、今後イーサリアムは通貨の保有量と保有期間によってマイニングの難易度が軽減されていくプルーフ・オブ・ステーク(PoS)へと移行する予定です。

イーサリアムのハードフォークによって生まれたイーサリアムクラシック

このイーサリアムは、2016年にハードフォークによって新し仮想通貨を生み出しました。

それが「イーサリアムクラシック(ETC)」です。

その背景ですが、DAOという自律分散型組織のプロジェクトで使われていたETHがハッキングされました。

それを「THE DAO事件」といいますが、この盗難された記録を無かったことにする為に新チェーンを作り、過去の斬撃の記録が残ったまま動いているのがイーサリアムクラシックなのです。

ETHとETCは基本的な特徴が似ていますが、それぞれ違った仮想通貨として共存しています。

イーサリアムクラシックは、今後スマートコントラクト機能の向上やスケーラビリティ問題の解決を、サイドチェーンと呼ばれる機能を持つ「Callist」という仮想通貨と連動させていくことも考えられますので、本家のイーサリアムと比べてどちらが伸びていくかは、まだわかりません。

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イーサリアムは次世代の社会インフラとなるか

現在、下記チャートの通りイーサリアムの価格は2018年に入ってから概ね横ばいでの推移です。

引用:https://coinmarketcap.com/currencies/ethereum/#charts

イーサリアムは企業やプロジェクトの仮想通貨を使った資金調達ICOに多く利用されていますが、次はアプリケーションでの応用が進むと筆者は予想しています。

それが前述した分散型アプリケーションDappsですが、この次世代アプリケーションはアプリ内でも経済圏を作り、参加者全員にインセンティブのある独自のトークンを生み出すことができます。

その経済圏で流通する独自トークンこそが、管理者を不在にして動かすメカニズムとなり、経済の在り方や仕事のインセンティブを大きく変える可能性があるのです。

なお、イーサリアムはまだまだアップデート段階の途中でもあります。

イーサリアムのアップデートは4段階ありますが、現在3段階目のアップデート段階であり、まだ全てを完了している訳ではないのです。

よってまだまだ世の中にイーサリアムの実装が完了しているとも言えず、ブロックチェーン自体もまだ序章でしょう。

今後ICO市場を網羅し、続いてアプリケーションもイーサリアムで網羅されるようになれば、イーサリアムは小さいどこかの経済圏のインフラだけに留まらず、世界のインフラを築きグローバルスタンダードとなるかもしれません。

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