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第三世代の仮想通貨AION(アイオン)。その将来性を考察

仮想通貨AION(アイオン)とは

引用:https://aion.network/

AION(アイオン)とは、ブロックチェーンのネットワークにおける「スケーラビリティ問題」や「相互運用性」を解決する為に生まれた多層型の「第三世代ブロックチェーンシステム」です。

このAIONは異なるシステム間のネットワーク通信を可能にし、そのブロックチェーンに参加する者の間で全ての取引が一元的になり、より汎用的な活用が可能となります。

では、以下よりそのAIONの具体的な特徴や将来性を見ていきましょう。

仮想通貨AION(アイオン)の特徴

引用:https://aion.network/

では、AIONの特徴である「相互運用性」と「スケーラビリティ問題」の解決についてを解説していきます。

クロスチェーンによる相互運用性の強化

まず、このAIONのように異なるブロックチェーンを繋ぐ技術の事をクロスチェーンと言います。

ざっくり説明すると、クロスチェーンはビットコインとイーサリアムといった異なるブロックチェーンを繋げられる架け橋のような役割を果たします。

このクロスチェーンによって上で挙げた「相互運用性」の部分を強化する事ができ、これによって手間やコストも削減することができるようになるのです。

そもそもこの相互運用性の問題は、既存のブロックチェーンに相互運用性が低いことから問題視されていましたが、これが解決できなければ企業が応用して一般の社会に浸透するのは厳しいでしょう。

NEMやイーサリアム、その他のアプリケーションがそれぞれ別の仕様で別々の起動方法だと面倒な一面があります。

なのでイーサリアムもICOトークンに基準を設けた「ERC20トークン」を設計してイーサリアムのブロックチェーンベースで利用できるようになっていますし、一元的で同じ仕様である方がユーザーにとっては使いやすくなります。

ブロックチェーン相互運用性同盟

さらにAIONは類似したブロックチェーンプラットフォームを運営する「ICON」と「Wanchain」と同盟を組んでいます。

それが「ブロックチェーン相互運用同盟(Blockchain Interoperability Alliance)」と呼ばれておりブロックチェーン相互運用性基準の設定をする事が狙いとされています。

ブロックチェーンの相互運用性が向上する事で、企業や一般ユーザーが活用できるブロックチェーンの幅が広がるので期待は大きく高まっています。

なお、ICON(ICX)の時価総額20位の仮想通貨であり、Wanchain(WAN)は時価総額はまだまだ下位ですが、今年2018年の3月に生まれた仮想通貨でもあります。

スケーラビリティ問題の解決

スケーラビリティ問題とは、ブロックサイズが制限されていることによってそれに納まりらなくなり、取引量が増えるとトランザクション処理が遅延してしまう問題です。

これをAIONのネットワークがブロックチェーンを複数動作させる事でスケーラビリティ問題を解決するかとができ、新しいブロックチェーンを作成する事も可能なのです。

仮想通貨AIONのチャートと価格

引用:https://coinmarketcap.com/currencies/aion/

現在AIONは仮想通貨市場第50位の時価総額であり、その額はおよそ290億円です。

仮想通貨全体の動きと概ね連動していますが、AIONは2018年2月上旬からその価格を下げ止めて価格はほぼ横ばいのレンジ相場となっています。

期待値先行で動く仮想通貨市場ですが、このAIONのソリューション技術は実現すれば価値あるものになるでしょうが、まだまだ実用化が見えないので潜在能力

仮想通貨AIONが購入できる取引所

現在AIONが主に取引されているのは下記図の通り、香港の取引所「BINANCE」であり、全体のおよそ95%を占めています。

引用:https://coinmarketcap.com/currencies/aion/#markets

他には「Kucoin」や「Liqui」で取り扱いされており、分散型取引所(DEX)だと「Bancor Network」や「IDEX」で扱われております。

ただ、分散型取引所の流動性は低くいのがデメリットであり、Bancor Networkの取引ボリュームはBINANCEの100分の1程度です。

仮想通貨AIONの今後や将来性を考察

以上、革新的技術でポテンシャルの高いAIONですが、このようなクロスチェーンを使ったソリューション技術が実用化するのはまだまだ先でしょう。

2020年頃にそれが実用化されるのではと筆者は考えています。

分散型アプリケーション(DApps)や分散型取引所(DEX)は中央管理者不在の仕組みなので、ブロックチェーン間の頻繁な接続が考えられますが、それも課題が残っておりすぐすぐに成長していくかどうかも考え難いでしょう。

なので、早くても2~3年はかかるのではないでしょうか。

また、企業もブロックチェーン技術を採用するにあたって複数のブロックチェーンを活用できた方が良いという考え方を持つようになるでしょう。

例えばジャパンネット銀行は「mijin」と「Hyperledger Fabric」の2種類のプライベートブロックチェーン技術を連携させた業務システムの実証実験を開始しています。

このように潜在的な需要はまだまだあるでしょうし、「実証実験」から「実用化」へシフトする為にこのAIONのようなソリューション技術は貴重な存在です。

最初にビットコインが生まれた後にプラットフォーム型のイーサリアムが誕生し、今度はそれらが抱える問題を解決するための「ソリューション系」の仮想通貨が次々と誕生しています。

仮想通貨の進化が目に見えてわかりますが、同時に競争原理が働き類似した通貨もどんどん増える事でしょう。