仮想通貨

仮想通貨の国際取引の味方、ビットコイン取引所kraken(クラーケン)

世界有数のビットコイン取引所としてのkraken

Krakenは、世界有数のビットコイン取引所として海外では名をはせています。

日本では、まだ馴染みのない人も多いかもしれませんが、日本のビットコイン市場にとっては、非常に重要な役割を担ってきたことからも、目が離せない取引所となっております。

krakenの評判と登録方法

krakenはアメリカのカリフォルニア州サンフランシスコで設立された仮想通貨取引所です。

ビットコインの他に、法定通貨(国が発行している通貨)のユーロの取引量が世界で最も多い取引所として世界的に知られています。

世界的に、krakenは、ビットコインの情報通信技術の向上に力を入れており、日本では「日本ブロックチェーン協会」の前身となる日本価値記録事業者協会の発足とガイドラインの作成に寄与したことで、業界では知られています。

情報セキュリティに対する強固な姿勢から信頼も高く、日本ではMTGOX社の破産管財人としてkrakenが東京地裁によって任命されました。

ビットコイン取引所としての評判に加えて、世界有数のビットコイン取引所としての認知されていたことから、管財人として選定されたことが話題となりました。

kraken MTGOX社の管財人に選択されたことから、ビットコイン取引所としてだけではなく、情報セキュリティが非常に強固であり、流動性が高いことが認められていることがわかります。

現在まで、ハッカーによって仮想通貨がkrakenから盗まれたことがないことも自社のホームページに明記しています。

また、krakenで口座開設をする際、情報セキュリティを守るための認証が強化されているため、その安全性の評価は国際的に高いようです。

セキュリティ対策が強固であることもさることながら、流動性と透明性の高い会計監査制度をいち早く取り入れ、仮想通貨市場における信頼が非常に高いといわれています。

国際的にみて、非常に稀な独自の会計監査制度を構築しており、準備金を100%保有していることも公開していることから、安心できる取引所としての名声を早くから得ています。

米国ニューヨーク州法の規定によって、ニューヨーク州においてのみアメリカでは取引ができないそうですが、その他の州ではメジャーな仮想通貨取引所として利用されています。

引用:https://www.kraken.com/ja-jp

日本への進出は2014年から始まりました。

日本の仮想通貨取引所と比較して、krakenは日本国内の取引所では扱っていない仮想通貨を多く取り揃えています。

また、仮想通貨以外でも、扱う通貨の組み合わせも多様にあり、米ドルやユーロ以外にも、日本円、英国ポンド、カナダドルが法定通貨として取引に利用できるのが魅力です。

仮想通貨同時の取引も可能であることから、日本の仮想通貨取引所をはじめ、世界的にみても仮想通貨取引の上級者にとって非常に利便性が高いことがわかります。

ただし、評判が高くなったことを受けて、弊害も最近見られるようになっているので注意も必要です。

たとえば、krakenのサーバーは不安定であることが懸念されています。

また、セキュリティ対策が強固なのは良いのですが、仮想通貨取引を利用するために必要な「認証レベル」を上げるための審査に時間がかなりかかってしまっていることが問題視されるようになっています。

2018年に入ってから、急激に認知度が高まったこともあり、ユーザー登録や独自のシステムである「認証レベル」の承認に時間がかかっているようです。

「認証レベル」については、のちほど詳しく説明します。

krakenの取り扱うコイン

日本の取引所と異なって、krakenは多数のアルトコインを扱っています。

20184月上旬時点では、以下の17種類の仮想通貨が取引可能となっています。krakenでは、ビットコインの通貨コードをBTCではなく、XBTと表記しています。)

ビットコイン(XBT

ビットコイン・キャッシュ(BCH

イオス(EOS

ライトコイン(LTC

ドージコイン(XDG

リップル(XRP

ステラ/ルーメン(XLM

イーサリアム(ETH

ダッシュ(DASH

ノーシス(GNO

イーサリアム・クラシック(ETC

イコノミ(ICN

メロン(MLN

オーガー(REP

モネロ(XMR

ジーキャッシュ(ZEC

テザー(USDT

取引できるアルトコインは限られていますが、法定通貨のユーロ、米ドル、カナダドル、日本円で取引が可能となっています。

日本円での取引ができるのは、ビットコイン、リップル、イーサリアム、ジーキャッシュに限られていますが、法定通貨さえあれば、日本の他の取引所では扱っていないアルトコインの取引が可能となっています。

また、アルトコイン同士での取引も可能であり、特にビットコインは、法定通貨の他、テザー以外の16種類のアルトコインとの取引が可能です。

krakenの使い方

引用:https://www.kraken.com/ja-jp/signup

アカウントの有効化には、krakenのアカウント登録ページにメールアドレス、ユーザー名にパスワードを登録して新規登録ができます。

日本をはじめ、他の仮想通貨取引所との違いとして、krakenには独自のアカウント認証制度が確立されています。

その一つとして、セキュリティ対策に重きをおいており、アカウントを登録する際にも、日本の他の取引所ではない2段階認証が設定できます。

2段階認証は、アカウントのログインや入出金の際、ユーザー名とパスワードに加えて、第二のパスコードを設定して情報セキュリティを強化することができます。

さらに、krakenの認証システムには、アカウントを有効化した後にも続きます。

krakenには「認証レベル」に応じて利用できるサービスが異なっています。「認証レベル」は4段階に分かれており、以下の表にまとめた通りです。

利用できるサービス

必要な手続き

認証レベル0

ウェブサイトの閲覧

メールアドレスの登録

認証レベル1

  • 仮想通貨のみ入出金が可能(1日$2,500、一か月$20,000まで)
  • 取引はデジタル通貨と法定通貨の両方が扱える
  • ただし、法定通貨の入出金はできない
  • 氏名
  • 生年月日
  • 居住国名
  • 電話番号

認証レベル2

  • 居住国によって、仮想通貨と法定通貨の入出金や取引が行える
  • 仮想通貨は一日$5,000$一か月50,000まで入出金可能
  • 法定通貨の入出金は一日$2,000、一か月$10,000まで可能
  • 日本居住の場合は、例外で、法定通貨を利用した取引はできない
  • APIコールのリミット153秒ごとに1減少、ただし、リミットを超えると15分アクセスできない)

住所の登録

認証レベル3

  • 仮想通貨及び法定通貨の入出金と取引が可能
  • 仮想通貨は一日$50,000、一か月$200,000まで出金が可能、仮想通貨の入金に関しては制限がない
  • 法定通貨の入出金は一日$25,000、一か月$200,000まで可能
  • 日本居住者の場合、仮想通貨と法定通貨を扱う取引をするには、このレベルの認証が必須
  • APIコールのリミット202秒ごとに1減少、ただし、リミットを超えると15分アクセスできない)
  • 政府発行の身分証明書
  • 現住所を証明できるもの(公共料金等)
  • 身分証明確認写真をアップロード(通貨によってはID確認写真の提出が必須となる)

認証レベル4

  • 仮想通貨、法定通貨の入出金限度額が増額
  • 増額は「高額個人アカウント」と「企業アカウント」によって異なる
  • APIコールのリミット201秒ごとに1減少、ただし、リミットを超えると15分アクセスできない)
  • 認証レベル3を取得済みであること
  • ログインに2段階認証設定が必須

高額個人アカウントの場合:署名入りの申込書

企業アカウントの場合:会社設立の証明書と署名入りの申込書(該当する場合は、マネーロンダリング防止、テロ資金対策プログラムの提出)

[出典]kurakenHPhttps://support.kraken.com/hc/ja/articles/201352206-%E8%AA%8D%E8%A8%BC%E3%83%AC%E3%83%99%E3%83%AB%E3%81%A8%E3%81%AF%E4%BD%95%E3%81%A7%E3%81%99%E3%81%8B-

日本居住者の場合、krakenを使って、仮想通貨の取引を開始するには「認証レベル」を3にする必要があります。

認証レベル2までは、容易に申請でき、数時間以内には認証されます。

認証レベル3以上の認証は、申請者が増加していることを受けて数日以上かかるケースがあるようです。

このことから、逆に、仮想通貨に対する関心が高まっており、やはり、セキュリティ対策や扱う通貨の多さからkrakenの人気が高まっていることがわかります。

まとめ

世界有数の仮想通貨取引所として認知されているkrakenの情報セキュリティの強さとビットコイン市場をけん引してきた経験から、他の取引所と比較して信頼性が高い評価を得てきました。

近年は、krakenの認知度が高まったことで新たな登録者が増え、システム上の問題も出てきていますが、これまでのkrakenが貢献してきた仮想通貨の情報セキュリティへの経験から、引き続き、仮想通貨取引をけん引していくことが期待されます。