リップル(Ripple/XRP)

Ripple(リップル)のCEOが語るXRP普及率が上がる理由とは

Ripple(リップル)は1年以内に実用化へ

Ripple(リップル)社の最高経営責任者(CEO)であるBrad Garilinghouse(ブラッド・ガーリングハウス)氏は、6月5日のメディアインタビューの際に来年である2019年までに、数十にわたる銀行がRipple(XRP)であるデジタル通貨を採用することになると語りました。

採用をするということは、日本で支払い通貨の先駆けであるBitcoin(ビットコイン)のような信頼性、需要性が高まり価格上昇や支払い通貨として、Ripple社が描く価値のインターネット(Internet of Value)のヴィジョンが実現可能となります。

私たちが日常的に使われているメールやSNSのように、価値の移動も国境関係なく迅速に安価に行える構想が、これから銀行によるデジタル通貨としての採用により一層現実的になってきます。

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Rippleが手がけるプロダクトとは

引用:https://ripple.com/solutions/

同社は銀行送金システムを含めた現行のシステムよりも迅速に、従来の手数料よりも安価に銀行間の国境を超えた金銭取引を可能にする解決手段を開発し、プロダクトを生み出してきました。

これを可能にするのがブロックチェーン技術であり、多くの仮想通貨の基盤を支えるテクノロジーとなっています。

ブロックチェーンを応用した製品は様々あり、

xCurrent

xRapid

xVia

についてそれぞれ説明していきます。

xCurrentとは

引用:https://ripple.com/solutions/

こちらは銀行による即時国際送金の決済を可能にすることで全ての送金手順を可視化にします。

これにより、銀行間のリアルタイムメッセージングが可能になり、決済内容の確認や決済後の着金確認が取引前に出来る為、送金のミスをなくすことが出来ます。

現在マドリードに本拠を置くスペイン最大の商業銀行グループであるSantander Bank(サンタンデール銀行)を筆頭に多くの銀行がこのxCurrentを使用しています。

取引内容であるトランクザクションを作成する為の必要な情報を確認するプロセスが大幅に高速になり、わざわざセキュリティーを高める為の暗号化にする動作を必要としません。

こちらのプロダクトを最近採用した主要な法人としましては、サウジアラビア中央銀行が2月に試験的に実施する契約を行い、ネットワークシステムを利用する方針を明らかにしました。

またスペイン最大手のSantander銀行も一般消費者向けモバイル決済アプリを年内にリリースすると発表しました。

SBI Ripple Asia株式会社による主導のもと、内外為替一元化コンソーシアムと呼ばれる次世代送金インフラ整備を目的としたプロジェクトです。

内国為替と外国為替を一元化し、24時間リアルタイムの送金インフラ構築を目標としています。

そのほかにもみずほフィナンシャルグループ、三菱東京UFJ銀行をはじめとする61社が参加を表明しています。

xRappidとは

引用:https://ripple.com/solutions/

また新興市場における事業を展開する企業や機関を対象にしたxRapidというxCurrentと異なったソリューションを提供しています。

流動性コストと呼ばれる必要な時に希望額で売れないリスクを最小化にしたい送金業者やその他の金融機関に向けたプロダクトになります。

新興市場への事業を展開する際などには、事前に現地通貨を用意して支払いのために現地通貨講座が必要ということは、必然的に流動性コストは高くなります。

しかしxRapidでは、ripple(XRP)ををどの通貨でも価値が対等であるブリッジ通貨であり、送金トランザクションが4秒であるためxRapidシステムに送られ、XRPに変換され、xCurrentシステムを通じて、流動性面での資本要件を大幅に引き下げることが出来ます。

つまり現地通貨を用意しておく必要はなく、XRPを通して送金することで、コストを抑えて送金することが可能です。

ウェスタンユニオンや、マネーグラムなどの一部企業はこのxRapidシステムの試用を開始しています。

多くのXPP保有者にとって一番の関心事はXRP通貨に需要性があるかどうかであり、xRapidによる利用が公表されることです。

XRPの価格上昇に最も影響を与えるといっても過言ではありません。

このプロダクトを使うかどうか長年懐疑的な意見が多い中、2017年10月10日にCuallixがアメリカからメキシコへの試験的に送金を実施し、国境を超えたクロスボーダー決済に成功した世界初の事例となりました。

またアメリカ大手の国際送金サービス企業のMoneyGram、Western Unionをはじめとする老舗の金融会社などが試験的に送金テストを行っている発表が行われました。

xViaとは

引用:https://ripple.com/solutions/

xViaとは標準インターフェースを利用することにより、ネットワークを活用して支払いを送金したい法人や銀行に向けたソフトウェアの機能を共有するシンプルなAPIです。

従来の請求書などのデータ移動は費用、時間、手間がかかっていましたが、より迅速に安価な送金を可能にします。

この機能を使うことで、請求書などの膨大なデータを送信内容に添付することが出来ます。

xViaのシンプルなAPIを利用した場合は、面倒なインストールが不要のため、新規のユーザーもシームレスな送金の実現が可能です。

2017年10月に英国を拠点とするFXコンサルタントのIFX,国際送金サービス・プロバイダーのCurrencies DirectなどがRIpple社との契約を報じました。

Ripple(リップル)のCEOが描く将来のビジョンとは

オランダのアムステルダムで開催されたMoney 20/20 Europe fintech conferenceテレビによって放映されら際には、Garlinghouse氏は、

「私たちはこの画期的なシステムの普及による観点から、2019年末までには多くの大手銀行、企業が送金システムを利用してもらい、Ripple社のクロスボーダー送金ソリューションを採用してもらえる確信を持っております。」

と、公式に述べています。

 

このようにRipple(XRP)が世界中で普遍的に利用されるようになれば、現在70円台で推移している価格が需要と供給のバランスにより高騰すること可能性が非常に高いです。

何よりも、必要な時に、必要な相手に迅速に送金できることは、これからのビジネス拡大に向けて加速していく材料になることには間違いありません。

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