ブロックチェーン

Mastercard(マスターカード)がブロックチェーン技術による躍進

進むブロックチェーン技術開発が目指す先とは

引用:https://europe.money2020.com/sponsors/mastercard-0

6月4日から2日間開催されていたMoney20/20Europe(マネー20/20)にて大手クレジット会社社であるMastercard(マスターカード)の副社長であるAnn Cairms(アン・ケアンズ)がブロックチェーン活用における開発状況についてこのように発言しました。

「ブロックチェーン技術が何を対象として解決してくれるのか見極めることは、真正性の証明かもしれません」

 

Mastercardがブロックチェーンに関する特許取得に成功

Mastercardは、ブロックチェーンシステムに関する特許を申請しており、その内容としては旅行者は事前に希望の旅行日程およびサービス内容を作成し、それを提出することで、サービス業を担う商人がそれぞれの要求されたサービスに入札する仕組みになっています。

6月7日にこの特許が米国特許商標庁(USPTO)によって承認されたことで、今後旅行者は旅程を計画し、予約する前に、世界中のホテル、航空会社、および他のサービスプロバイダーに接続することが可能になり旅行業界を合理化することに繋がります。

また同サービスとして

Hotels.com

Priceline

Kayak

が存在しており価格比較サイトとしての役割を担っています。

ブロックチェーン技術を利用する利点はどの点にあるのでしょうか。

分かったようなを無くすために。 『ブロックチェーン』を徹底解説!!はじめに 『ブロックチェーン』というキーワードを耳にするようになってどれくらい経つでしょうか? 半年? 一年? それともつい最近...

特許内容によりますと、ブロックチェーンを活用することにより旅程を希望する旅行者が、入札資格を持つ各加盟店に一般的にアクセスすることが出来ます。

これにより旅行者にとって全ての旅行会社をリサーチする手間もなく、時間節約につながり平等な情報に基づいて合理的な選択することが可能になります。

また旅行会社にとっても多額の費用を用いてマーケティングや広告を行う必要もなくなるため、資金力で大手に太刀打ち出来ずにいたサービス会社にもビジネスチャンス獲得する門戸が開かれます。

しかし上記のシステムは、標準のデーターベース上による既存のサービスでも可能ではないかと思ったかも少なからずいるのではないしょうか。

実際仮想通貨のトランザクションのように全ての旅程リクエストや入札をノードにより記録する必要はありませんし、複雑化する必要性はありません。

しかし効率性の向上が予想されているため、旅行者にとっては価格競争の激しい市場に変わることで、システム運営者によって搾取される手数料が安価になる可能性があり、よりユーザー志向が強まっていくのでしょう。

Mastercardは、今回の旅行入札システムの特許を承認した同日に、ブロックチェーン技術を使用すること支払い証明書を安全に検証POSシステムと、クーポン認証に関るブロックチェーン技術の特許を取得しました。

こちらの特許内容につきましては、各個人にブロックチェーンアドレスを割り振ることで、認証情報がクレジットカードを始めとするカードやウォレットアプリなどに保存されるます。

アメリカでは一度の購入の際、何枚ものクーポンを使用することが日常的ですが、権限のない不正利用やクーポンの重複による悪用性があとを絶ちません。

しかしこの特許を利用することでクーポンを使用する際に各自のアドレスに顧客が割引を受け取る権限の確認、換金処理は自動的に行われることで悪用性を防ぐこともできます。

このような詐欺や不正利用が減少していくのは明白であり今後ライバル会社のAMEX(アメックス)もブロックチェーン技術を応用したサービスを提供していることを発表しています。

このように仮想通貨以外においてもブロックチェーン技術を応用したサービスは盛んであり、Matercard以外にもIBMやWalmartがブロックチェーン関連の特許取得のための研究が非常に盛んだとして知られています。

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知らぬ内に世界は合理化されていく

Mastercard(マスターカード)は、今年の4月にはアイルランドのダブリンにて175人の専門家を採用したと発表したと地元メディアが発表したことも話題になりました。

Mastercardは決済分野におけるシェア拡大、イノベーションを促進するために、様々なキャリアを持つ専門家の採用をすすめています。

その専門家は、ソフトウェアエンジニア、アナリスト、製品設計者、情報セキュリティー、クラウドインフラストラクチャ、ブロックチェーン技術など多岐にわたります。

アイルランドの雇用産業技術省のヘザー・ハンフリーズ大臣は国の政策として後押しをしており、

「アイルランドは、フィンテック企業、決済サービス企業など知識労働力を求める上では魅力的な立地であります」

と強調しました。

ブロックチェーン技術開発には欠かせない技術者確保の争いが活発する現代の社会において、気付いた時にはあなたが使うSNSをはじめとするそのサービス、それはブロックチェーンによる恩恵かもしれません。

AIシンギュラリティーによる労働作業をはじめとする仕事の剥奪やロボットによる支配などの恐れが広がる中、言い換えればあなた自身の生活がより豊かになり、時間を生み出すことを意味します。

旅行に行きたい場合、わざわざ雑誌を購入して各サービス会社に問い合わせて情報収拾してやっと旅程が決まる過程が、一回の情報入力だけで済んでしまうそんな世の中が訪れてきます。

日本人は特に忙しそうに振る舞うことで知られていますが、効率的にサービス活用して生涯貴重な時間を生みだすのもいいのかもしれません。

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